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東京新聞が、コロナ渦における大規模イベントの入場制限を、東京オリンピック・パラリンピックに当てはめた場合、それでも観客数が延べ310万人にものぼることを指摘している。

大坂なおみのメンタルヘルスに関する問題は、彼女自身に限ったことではない。テニスプレイヤーに限らず、多くのスポーツ選手に当てはまることでもある。

大坂なおみの試合後の記者会見拒否問題が話題になっている。しかし、当のメディアは自身への取材はどう答えているのだろうか？

世間では東京五輪の開催の是非が問題となっているが、その後に予定されているパラリンピックの見通しも不透明だ。

朝日新聞が、社説において東京五輪への反対している。しかしながら、その主張は、自社が夏に熱中症の危険のなかで、球児を酷使させる甲子園にも向けられる。

相撲の朝乃山のキャバクラ通いが問題となっているが、過去にはもっと悪質な力士がいた。ハワイへの海外巡業中に拳銃を密輸し逮捕、書類送検までされた。

週刊ポストが五輪のスポンサーとなっている大手新聞社に対し、開催の是非を問うている。