もっとも、広域分散開催は新たな課題も抱える。選手が複数拠点に分かれることで一体感が薄れ、選手村の交流機能が弱まる懸念があるほか、報道関係者や大会スタッフにとっても移動負担の増大が避けられない1。分散開催モデルを成立させるには、交通・通信・情報共有を横断的に最適化する統合的な運営体制が不可欠となるが、課題は残る。
広域開催は今後も一定程度定着する可能性が高いが、その規模や形態は競技特性や開催地域の条件に左右されるだろう。財政制約や環境配慮が重視される時代にあって、分散モデルは有力な選択肢となる一方、開催地をどこまで広げるかという側面についてはなお、議論されている。
2.IOC、冬季五輪開催地ローテーション制を検討か 気候変動に対応へ
冬季オリンピックは、雪と氷という自然環境に依存する大会である。しかし地球温暖化の進行により、その前提は大きく揺らいでいる。1950年以降、歴代開催都市の平均気温は一様に上昇し、天然雪のみで大会を成立させることは困難になった。
1要するに、五輪を「単一都市の開発事業」から「地域連携型の国際イベント」へと転換する試みでもある。 21950年以降、歴代開催都市の平均気温は一様に上昇し、天然雪のみで大会を成立させることは困難になった。 3技術の高度化とスピードの追求が、選手の身体にかかる負荷を一段と押し上げているのである。 4氷上競技でも議論は続く。国際スケート連盟（ISU）は長年、危険性を理由にバックフリップ（後方宙返り）を禁止してきた。
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