開催中のミラノ・コルティナ冬季オリンピックは、1956年以来、70年ぶりに北イタリアで行われる大会であり、また今後のオリンピックの方向性を占う重要な節目でもある。本大会は、国際オリンピック委員会（IOC）の改革方針である「アジェンダ2020」および「ニュー・ノーム」※1を全面的に採用した初の冬季大会1と位置づけられている。
※1.「新しい生活様式」
記事のポイント
- 技の高難度化や技術の解禁（例：バックフリップ）にともない、重症事故が増えつつある。
- ミラノ・コルティナ大会はIOCの「アジェンダ2020」「ニュー・ノーム」を全面採用した初の冬季五輪で、広域分散開催モデルにより五輪の持続可能な新方向を示す節目。
- 温暖化により天然雪での開催が困難。人工雪への依存や開催費の増大が五輪の存続基盤と立候補の都市減少を招いている。
Summary
The Milan-Cortina Winter Olympics, held in northern Italy for the first time in 70 years since 1956, marks a pivotal moment for the future direction of the Games as the first Winter Olympics to fully adopt the IOC’s reform policies, “Agenda 2020” and “New Norm.” It also holds historical significance as the 1956 Cortina Games saw Chiharu Inotani win Japan’s and Asia’s first-ever Winter Olympic medal.
This Games adopted a broad decentralized hosting model centered on Milan and Cortina, aiming for sustainability through the use of existing facilities and cost containment. However, it also faces challenges such as a potential weakening of athlete unity and increased travel burdens.
Furthermore, worsening snow conditions due to climate change have increased reliance on artificial snow, raising concerns about environmental impact and safety. The IOC is considering structural reforms, such as a rotation system for host cities.
Additionally, the heightened risk of injury accompanying the increasing complexity of the sports is a serious concern, demanding a restructuring of safety governance, including the lifting of technical restrictions and course design.
Translated with DeepL.com (free version)
またコルティナ・ダンペッツォは、日本の冬季五輪史においても特別な意味を持つ場所だ。1956年の大会において、猪谷千春（いがやちはる）がアルペンスキー男子回転で獲得した銀メダル2は、日本のみならずアジア全体にとって冬季五輪初のメダルという歴史的快挙であった。そして、それは当時としては先進的であった科学的トレーニング理論の導入と、海外留学での練習によって培われたものだった。
一方、現在の冬のオリンピックが直面する課題は多数、ある。温暖化の進行により積雪量は減少し、安定した競技環境の確保は年々難しさを増している。加えて、開催経費の増大は都市の財政負担を重くし、立候補都市の減少を招いてきた。
こうした転換期に開催されるミラノ・コルティナ大会は、単なるスポーツイベントにとどまらず、オリンピックという制度そのものの在り方を問い直す試金石でもある。
400キロに及ぶ拠点 冬季五輪は「地域連携型」へと転換か
ミラノ・コルティナ大会は、ミラノとコルティナという約400キロ離れた二つの拠点を軸に、イタリア北部の広域で競技を実施する分散開催モデルを採用し、既存インフラの最大活用とコスト抑制によって持続可能性を高めようとしている。要するに、五輪を「単一都市の開発事業」から「地域連携型の国際イベント」へと転換する試みでもある。
