氷上競技でも議論は続く。国際スケート連盟（ISU）は長年、危険性を理由にバックフリップ（後方宙返り）を禁止してきた。エッジを用いない跳躍であることや頭部強打の可能性が、その根拠とされてきたからだ。ところが近年の規則見直しにより、バックフリップは条件付きで容認されるようになった1。ショートプログラムでは認められないものの、フリースケーティングでは実施可能となっている。ただし技術点や加点の対象にはならない。
問われているのは、安全ガバナンスの再構築である。コース設計や技術解禁の段階から体系的なリスク評価を制度化し、医科学・スポーツ工学の専門家を継続的に参画させる仕組みが必要だ。さらに医療体制の高度化や傷害データの共有・分析を通じて、予防策を競技横断的に強化すべきである。安全は大会や競技の進化と対立する概念ではない。むしろ持続的発展を支える前提条件である。
1要するに、五輪を「単一都市の開発事業」から「地域連携型の国際イベント」へと転換する試みでもある。 21950年以降、歴代開催都市の平均気温は一様に上昇し、天然雪のみで大会を成立させることは困難になった。 3技術の高度化とスピードの追求が、選手の身体にかかる負荷を一段と押し上げているのである。 4氷上競技でも議論は続く。国際スケート連盟（ISU）は長年、危険性を理由にバックフリップ（後方宙返り）を禁止してきた。
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