Ronny OverhateによるPixabayからの画像
日本経済新聞が4月4日に掲載した「月曜日のたわわ」の全面広告をめぐり、様々な議論が飛び交っている。
まず、国連女性機関（UN Women）が抗議する書面を日経新聞に対し送付、一方で一連の騒動を大きく報じたハフィントンポストにも非難が集中した。
一方で、軽量経済学者の田中辰雄氏は、「SYNODOS 専門家の見解が読める教養ポータル」に『「月曜日のたわわ」を人々はどう見るか』と題した寄稿文を寄せた。
ただ、国連が日本の漫画表現を批判したのは今回が初めてじゃない。2016年にも日本の漫画表現を問題視する。
前回までの記事→
「月曜日のたわわ」全面広告をめぐる議論 本当に「表現の自由」をめぐる問題か？ 一方で日本は春画を厳しく規制 ～1～ 国連女性機関が抗議
軽量経済学者・田中辰雄氏の寄稿文
一方で、軽量経済学者の田中辰雄氏は、「SYNODOS 専門家の見解が読める教養ポータル」に『「月曜日のたわわ」を人々はどう見るか』と題した寄稿文を寄せた。
それによれば、
日経新聞に載った「月曜日のたわわ」の広告は波紋を呼んだ。「月曜日のたわわ」は青年漫画誌の連載漫画であり、その漫画のキャラを使った広告が不適切であるとして批判されたのである。
田中辰雄、SYNODOS
批判の趣旨は、広告で描かれた絵は女子高生を性的に扱っており、新聞の広告として不適切という点にある。これに対し、表現の自由で許される範囲であるという反論がなされ、活発な論争が起きている。
とし、
